在学生・保護者・卒業生・教職員並びに関係者の皆様へ
本学院は、株式会社新潮社発行の『週間新潮』(2025年8月7日号)に掲載された記事について、これに対する見解を同月1日付けで当法人のホームページに掲載するとともに、同社に対し、当該記事に明らかな事実の誤認及び著しい歪曲があり、本学院及び関係者の名誉・信用を毀損するものである旨の厳重抗議を文書で行いました。
しかしながら、同社は、本学院の抗議を無視したばかりか、さらに悪意のある文言による複数のリード文を付してウェブサイト上に当該記事を再掲しました。この点、当該記事の内容が、本法人の設置にかかる第三者委員会の客観的な調査報告書の内容と著しく乖離しており明らかな事実誤認及び歪曲があることは、既に当法人のホームページで公表しているとおりです。
同社の当該行為は、週刊誌という紙媒体による報道より格段に伝播力のあるインターネット上のウェブサイトを用いた点で、事実誤認・歪曲に基づく誤った情報を、意図的に社会一般に拡散させたものであって、その影響力に鑑み、とうてい許容することはできません。
従って、当法人は、当該記事のウェブサイト上の再掲について、同社に対し、あらためて抗議の意思を表明し、陳謝を求めるとともに、在学生・保護者・卒業生・教職員並びに関係者の皆様に対し、重ねて深い遺憾の意を表します。
当法人は、上述の経緯及び現況を踏まえ、この事態が外部の報道機関に起因するということのみならず、当法人の内部情報を一方的な憶測や私的な意図をもって無断で部外者に漏洩した一部の関係者の行動にも原因があるとの疑念を強く抱いています。そうだとすれば、これは当法人の品位及び秩序を著しく乱す行為であって、断じて容認できるものではありません。
つきましては、理事長の見解にもあるとおり、当法人は、当該記事の情報源の提供に関する経緯及び背景事情について調査を開始し、この問題についての事実解明を図る所存です。
関係者の皆様には、多大なご心配をおかけしておりますことを、重ねて深くお詫び申し上げます。
本学院は、この問題に対し、毅然とした態度をもって迅速かつ適切に対処するとともに、今後も教育・研究活動に一切の滞りなく邁進して参ります。
何卒ご理解、ご協力のほど、よろしくお願い申し上げます。
以上